給料明細書入力・給料一覧表 – A-SaaSヘルプセンター

このページでは、給料明細書の作成、および様々な機能を紹介しています。
なお、給料明細書の作成については、勤怠CSVデータをインポートすることで一括で新規作成することもできます。
インポート方法については、こちらのPDFマニュアルをご参照ください。

給料明細書を入力する
年末調整の過不足額を算入する
修正した自動計算項目を元に戻す
最新の登録内容で更新する
最新の登録内容で一括更新する
給料明細書を削除する
当月分を支給済にする
支給済を解除する
給料明細書を出力する
給料一覧表を出力する

給料明細書を入力する

A-SaaS メニューで、[業務から選ぶ] のタブをクリックし、左側の[業務一覧] から[給与計算業務]を選択すると右側にメニューが表示されます。[給与計算]をクリックします。
（＊顧問先システムの場合は一部表示されないメニューがあります。）
顧問先を選択し[ OK ]をクリックします。＊顧問先システムでは表示されません。

＊給与計算業務の会社情報登録がされていない顧問先は表示されません。先に会社情報登録をおこなってください。
＊社員情報登録がされていない場合は、社員情報登録画面へ推移します。
給料明細を入力します。[給料明細書入力]をクリックし、さらに入力月・社員を選択し、F4［作成］をクリックします。すでに作成済みの給料明細書を再編集する場合は、F4[編集]をクリックします。
＊手当や控除を設定する場合は、明細書作成前に設定します。こちらをご参照ください。

参考

・水色の入力項目は自動計算される項目です。手入力で修正する事も可能です。修正された入力項目は、緑色に変わります。
・入社日前の社員、または退職した社員を選択し給料明細書を作成しようとすると確認メッセージが表示されます。
作成する場合は[はい]、作成しない場合は[キャンセル]をクリックします。

＜入社日前に給料明細を作成した場合＞

＜退職者の給料明細を作成した場合＞

勤務状況を入力します。

項目名	説明
出勤日数	[会社情報登録]＞[支給日設定]の「労働日数」に入力した日数がセットされます。(変更可) ＊日給者において、[社員情報登録]で複数の日給単価を設定している場合は、それぞれの単価に応した出勤日数を入力してください。
出勤時間	出勤時間数を入力します。＊時給者において、[社員情報登録]で複数の時給単価を設定している場合は、それぞれの単価に応した出勤時間を入力してください。
欠勤	欠勤日数を入力します。
不就労　～内45時間超	不就労、および各時間外勤務時間を入力します。
時間外	時間外勤務の合計時間が計算されます。（訂正不可）
有休日数	有休を取得した日数を入力します。
有休残日数	有休残日数を入力します。すでに残日数が表示されている場合は、入力された有休日数を差し引きます。有休残日数は翌月以降にも引き継がれます。(変更可) ＊[有休日数]・[有休残日数]項目は、[会社情報登録]＞[時間外・不就労設定]＞[年次有給休暇管理設定]で”管理する”とした場合のみ表示されます。

支給額を入力します。(8桁まで　時間外手当・不就労控除のみ10桁まで)

項目名	説明
基本給	月給者の場合・・・[社員情報登録]で設定した基本給が表示されます。日給者の場合・・・[社員情報登録]で設定した単価に出勤日数を掛けて算出された基本給が表示されます。時給者の場合・・・[社員情報登録]で設定した単価に出勤時間を掛けて算出された基本給が表示されます。 (変更可)
各手当項目	[手当･控除設定]で登録した手当が表示されますので、それぞれに金額を入力します。 [手当・控除設定]で”固定的賃金に含める”設定(チェックなし)の場合のみ、入力した金額を翌月以降にも引き継ぎます。(変更可) ＊歩合手当の場合、歩合単価(5桁まで)と歩合度数を入力する事で手当額を計算します。歩合単価は、翌月以降にも引き継がれます。歩合度数は整数部　3桁、小数点以下2桁まで入力できます。歩合手当額の直接入力および修正はできません。
通勤手当	[社員情報登録]で設定した通勤費が表示されます。支給単位が"1日分"の場合、設定された単価に出勤日数を掛けて算出します。(変更可)
時間外手当	時間外勤務の手当額が計算されます。(変更可) ＊[社員情報登録]＞[労働単価]タブで"時間あたりの時間外単価を自動計算する"設定にしている場合、[会社情報登録]＞[時間外・不就労設定]により算出された単価に"勤務状況"で入力された時間外勤務の時間を掛けて算出します。＊[社員情報登録]＞[労働単価]タブで"時間あたりの時間外単価を自動計算しない"設定にしている場合は、設定された任意の時間外単価に"勤務状況"で入力された時間外勤務の時間を掛けて算出します。計算方法については、下記参考をご参照ください。
不就労控除	欠勤･不就労の控除額が計算されます。(変更可) ＊[社員情報登録]＞[労働単価]タブで"日・時間あたりの不就労単価を自動計算する"設定にしている場合、[会社情報登録]＞[時間外・不就労設定]により算出された単価に"勤務状況"で入力された欠勤の日数、または不就労の時間を掛けて算出します。＊[社員情報登録]＞[労働単価]タブで"日・時間あたりの不就労単価を自動計算しない"設定にしている場合は、設定された任意の欠勤、または不就労単価に"勤務状況"で入力された時間外勤務の時間を掛けて算出します。計算方法については、下記参考をご参照ください。
総支給額（課税）	総支給額のうち課税対象額が表示されます。（変更不可）
総支給額（非課税）	総支給額のうち非課税対象額が表示されます。（変更不可）
総支給額	総支給額が計算されます。（変更不可）

参考

平常勤務の時間あたり単価(1時間あたりの単価)を自動計算にて算出する場合、下記によって算出した単価に割増率を掛けて、時間外・不就労を自動計算します。

●月給者の時間外手当の場合
(基本給+「時間外の単価計算」が対象の手当の合計額)÷設定した月給者の基準時間

例）

基本給	200,000円	設定した基準時間	160.00時間/月
「時間外の単価計算」が対象の手当合計額	40,000円

(200,000円＋40,000円)÷160.00時間＝1,500円

●日給者の時間外手当の場合
日給(1+2+3)の平均÷設定した日給者の基準時間＋「時間外の単価計算」が対象の手当の合計額÷(設定した日給者の基準時間×出勤日数の合計)

例）

日給単価1	10,000円	出勤日数の合計	20日
日給単価2	12,000円	設定した基準時間	8.00時間/日
「時間外の単価計算」が対象の手当合計額	40,000円

{(10,000円+12,000円)÷2}÷8.00時間＋40,000円÷(8.00時間×20日)＝1,625円

●時給者の時間外手当の場合
時給(1+2+3)の平均+（「時間外の単価計算」が対象の手当の合計額÷設定した時給者の基準時間）

例）

時給単価1	1,000円	設定した基準時間	160.00時間/月
時給単価2	1,200円	「時間外の単価計算」が対象の手当合計額	40,000円

{(1,000円+1,200円)÷2｝＋（40,000円÷160.00時間）＝1,350円

参考

時間外手当、不就労控除を自動計算する際は下記のタイミングで端数処理をおこなっています。

{(基本給+「時間外の単価計算」が対象の手当の合計額)÷設定した基準時間}×割増率 ※端数処理
{時間外、不就労の時間あたり単価(1時間あたりの単価)}×時間 ※端数処理

例）

基本給	333,333円	設定した基準時間	160.00時間/月
割増率	1.25	1円未満の端数設定	切り上げ
時間外勤務	60時間1分

(333,333 ÷ 160) × 1.25 ＝ 2604.1640625 ≒ 2,605 (※切り上げ)
2,605 × (60 ＋ 1 ÷ 60) ＝ 156343.41666 ≒ 156,344 (※切り上げ)
時間外手当＝156,344円

控除額を入力します。(8桁まで)

項目名	説明
健康保険	[会社情報登録]＞[社会保険設定]、および[社員情報登録]＞[社会保険]タブで設定した標準報酬月額に基づいて計算された健康保険料、または登録した任意の健康保険料が表示されます。(変更可) ＊[社員情報]に登録された生年月日から対象外になる場合は自動判定します。
介護保険	[会社情報登録]＞[社会保険設定]、および[社員情報登録]＞[社会保険]タブで設定した標準報酬月額に基づいて計算された介護保険料、または登録した任意の介護保険料が表示されます。＊[社員情報]に登録された生年月日から"対象"または"対象外"を自動判定し、保険料を自動計算します。
健保介護計	合計が表示されます。（変更不可）
厚生年金	[会社情報登録]＞[社会保険設定]、および[社員情報登録]＞[社会保険]タブで設定した標準報酬月額に基づいて計算された厚生年金、または登録した任意の厚生年金が表示されます。＊[社員情報]に登録された生年月日から対象外になる場合は自動判定します。
厚生年金基金	[会社情報登録]＞[社会保険設定]、および[社員情報登録]＞[社会保険]タブで設定した標準報酬月額に基づいて計算された厚生年金基金、または登録した任意の厚生年金基金が表示されます。
社会保険計	合計が表示されます。（変更不可）
雇用保険	[会社情報登録]＞[基本情報]の雇用保険区分、および[社会保険設定]に基づいて計算された雇用保険料、または登録した任意の雇用保険料が表示されます。＊[社員情報]に登録された生年月日から”高年齢被保険者”となる場合は自動判定します。
社会保険等計	合計が表示されます。（変更不可）
所得税	所得税が計算されます。（変更可）
住民税	住民税を入力します。入力した金額は翌月以降にも　引き継がれます。（変更可）
各控除項目	[手当･控除設定]で登録した控除名称が表示されますので、それぞれに金額を入力します。 [手当・控除設定]で”固定する”設定(チェックなし)の場合のみ、入力した金額を翌月以降にも引き継ぎます。(変更可) ＊歩合控除の場合、歩合単価(5桁まで)と歩合度数を入力する事で手当額を計算します。歩合単価は、翌月以降にも引き継がれます。歩合度数は整数部　3桁、小数点以下2桁まで入力できます。歩合控除額の直接入力および修正はできません。
控除計	控除計が計算されます。

調整額を入力します。(8桁まで)

項目名	説明
社会保険	社会保険で調整額がある場合は、金額を入力します。＊入力された金額は、控除額の「社会保険計」、「社会保険等計」に集計されます。
調整01・02	調整額がある場合は、金額を入力します。入力された金額は「差引支給額」に集計されます。
年末調整	年末調整の過不足額がある場合は、金額を入力します。＊A-SaaSシステムで年末調整を処理されている場合は、過不足額を連動できます。こちらをご覧ください。

差引支給額（内訳）を確認します。[社員情報登録]で設定している支給方法で支給額が表示されます。手入力で変更する事も可能です。
給料明細書に連絡事項を記載する場合は、[連絡事項]に入力します。入力可能文字数は100文字です。
＊改行をおこなうごとに1文字分カウントされ、入力可能文字数は少なくなります。
＊社員情報に登録された生年月日から自動判定され、健康保険や介護保険や厚生年金、雇用保険の区分変更された場合はその旨自動記載されます。（変更可）
入力を終えたら、F5[保存]をクリックします。

参考

選択している給与月より健康保険や介護保険や厚生年金、雇用保険の区分変更が必要になる場合、社員情報に登録された生年月日から自動判定し、保険料を自動計算します。（社員情報登録も自動更新します）給料明細書の[連絡事項]の欄に、その旨自動転記されます。

＜健康保険について＞
●対象外になった場合
「今月分から健康保険料の徴収を停止します。」

＜介護保険について＞
●介護保険の対象になった場合
「今月分から介護保険料の徴収を開始します。」
●対象ではなくなった場合
「今月分から介護保険料の徴収を停止します。」

＜厚生年金について＞
●対象外になった場合
「今月分から厚生年金保険料の徴収を停止します。」

＜雇用保険について＞
●”高年齢被保険者”となる場合
「雇用保険の被保険者区分を高年齢被保険者に更新しました。継続して雇用保険料を徴収します。」

年末調整の過不足額を算入する

年末調整の計算後、過不足額を給料明細書に算入する事が出来ます。
※算入する月の明細書を作成・保存してから、以下の操作をおこなってください。

給料明細書入力画面でメニューバーの[連動]をクリックし、[過不足額算入]を選択します。

算入元を選択し、連動させる算入対象の社員を設定します。[実行]をクリックします。

＊算入対象・・・・[変更]をクリックし、部門や社員を選択して連動をおこなうことも可能です。

項目名	説明
給料（賞与）月(回)の過不足額	選択している給与(月)が表示されます。＊年末調整＞本人扶養タブの”過不足額精算設定”で設定している月(回)ではない場合は、訂正してください。
前年の年末調整に基づき繰越した過不足額	前年の年末調整において、源泉徴収簿の「28 翌年において還付する金額」、または「30 翌年に繰り越して徴収する金額」に入力後、繰越処理した場合に算入できます。

年末調整の過不足額が反映されます。

修正した自動計算項目を元に戻す

手入力にて修正したすべての自動計算項目(緑色の入力項目)の金額を修正前の元の金額に戻す事が出来ます。
＊会社情報・社員情報で設定されている最新の登録内容で更新されません。

社員を選択し、F4[編集]をクリックし編集モードにします。メニューバーの[編集]をクリックし、[元の値に戻す]を選択します。
修正したすべての自動計算項目が元の金額に戻った事を確認します。(自動計算項目の色が緑色→水色に戻ります。)　F５[保存]をクリックします。

給料明細書を削除する

作成した給料明細書を削除します。＊支給済の月の給料明細書は削除できません。支給済の解除をおこなってから給料明細書を削除してください。支給済の解除については、こちらをご参照ください。

給料明細書入力画面で削除したい社員を選択し、ファンクションキーガイドの[削除]をクリックします。(メニューバーの[編集]＞[削除する]、もしくはキーボードの[DEL]キーでも可。)
確認メッセージが表示されますので、よろしければ[確定]をクリックします。

参考
- 編集モードの時は削除できません。一旦、保存し削除を実行してください。
- 削除した給料明細書を復帰させることはできません。操作には十分ご注意ください。

次月分の給与計算データを入力する

当月の給料明細書の処理が終わったら、変更できないように支給済にします。支給済にした月の給料明細書の編集や削除は出来ません。当月分を支給済にすると、次月タブがアクティブになり入力できるようになります。
＊支給済の解除については、こちらをご参照ください。

F11[支給済]をクリックします。(メニューバーの[ファイル]＞[支給済にする]でも可)
確認メッセージが表示されたら[確定]をクリックします。
支給済にした月にはチェックマークが表示され、次月のタブがアクティブになります。

参考
- 支給済にした月の給料明細書の編集や削除は出来ません。
- 支給済にした月の支給日（[会社情報登録]＞[支給年月日]）は変更できません。

支給済を解除する

支給済にした月の解除をおこないます。＊顧問先システムでは、表示されない場合があります。会計事務所へご連絡いただき、支給済解除をご依頼ください。

支給済(チェックマーク)の解除をおこないたい月を選択し、F11[支給済解除]をクリックします。(メニューバーの[ファイル]＞[支給済を解除する]でも可)
確認メッセージが表示されますので、よろしければ[はい]をクリックします。
支給済(チェックマーク)が解除されます。
参考

支給済を解除し必要な編集を終えられたら、再度支給済をおこなってください。

給料明細書を出力する

給料明細書を出力します。明細書タイプは、横型(2人分)・縦型(3人分)・窓空き型(1人分)に対応しています。

[給料明細書入力]をクリックし画面を表示します。印刷したい月タブを選択後、F7[印刷]をクリックします。
各種設定を行い、[次へ]をクリックします。
帳票の色を選択後、[印刷プレビュー]・[PDF化]・[印刷]・[CSV保存]のいずれかをクリックします。

給料一覧表を出力する

選択した月の「給料一覧表」、または社員区分ごとに集計した「給料合計表」が出力できます。

[給料一覧表]をクリックし画面を表示します。表示したい月を選択します。給料明細が作成されている社員のみ表示されます。給料明細が作成されていない社員も「給料一覧表」で表示・出力する場合は、[全社員を表示する]にチェックを入れます。
F7[印刷]をクリックします。各種設定をおこない、[次へ]をクリックします。
適宜設定を行い、[印刷プレビュー]・[PDF化]・[印刷]・[CSV保存]のいずれかをクリックします。

項目名	説明
選択月の明細書を最新の設定・登録情報で更新する	選択した月の全社員の明細書を一括更新します。
すべての明細書を最新の設定・登録情報で更新する	"支給済”ではないすべての月の全社員の明細書を一括更新します。

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